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為替マーケットの攻略法

2015年04月10日

労働市場は質・量ともピークアウト?利上げ期待遠のきドルは失速か

先週金曜日に発表された3月の米国雇用統計は、非農業部門雇用者数(NFP)が+12.6万人と予想の+24.5万人を大幅に下回り、1月・2月分も計6.9万人下方修正されました。NFPが20万人を下回るのは昨年1月以来14か月ぶりです。


この結果を受けて、ドル円は一時118円台後半へ下落したものの、「悪天候や港湾ストなど一時的要因が影響した」との見方が強まり、今週は120円台を回復。NFPがあまりにも予想からかい離していたため、かえって市場は特殊要因があったことを疑ったようです。


しかし、労働市場が本当に質・量ともにピークアウトしている可能性も小さくありません。図1は雇用の「量」を示すNFPの推移ですが、昨年11月以来伸びが明らかに減速しています。悪天候や港湾ストの影響はもちろんあったでしょうが、ドル高や原油安、海外景気の減速などを受けて企業利益が圧迫され、採用姿勢に変化が生じた可能性があるのです。

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図2は労働市場情勢指数(LMCI)の推移ですが、これも昨年12月がピークで、今週発表された3月の数値は-0.3と統計発表開始以来初のマイナスに落ち込んでしまいました。LMCIは、雇用者数や失業率のほか、労働参加率やパートタイム労働者の比率など19のデータをもとにFRBが算出する指標で、いわば「イエレンダッシュボード」を数値化したもの。雇用市場の「量」を示すNFPと、「質」を示すLMCIがいずれもピークアウトしたとすれば、FRBは利上げの判断を先送りにせざるを得なくなるでしょう。

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しかも、FRBはドル高が景気やインフレに及ぼす悪影響を警戒しています。図3が示す通り、ドルの総合的な強さを示すドル・インデックスは現在98台とおよそ12年ぶりの高値をつけており、もしFRBが早期利上げに踏み切れば、さらにドル高を助長することは目に見えています。逆に言えば、ドル高が金融引き締め効果を発揮し、利上げが不要となる可能性があるのです。ドル高と利上げは一種のトレードオフの関係にあると言えます。

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ドル高の原動力である利上げ期待が遠のくとすれば、ドルを積極的に買い続けることはもはや困難。ドル円は122円を天井に昨年のような長いトンネルに入った可能性があり、スタンスを中立に近付けておくのが賢明です。


コラム執筆:

雨夜 恒一郎 為替アナリスト

スイス銀行、JPモルガン、BNPパリバなど大手外資系銀行で、20年以上にわたり外国為替部門の要職を歴任。2006年に独立し、自己資金運用のかたわら、フリーランスの立場で市況・予想記事を提供中。ファンダメンタルズ分析、テクニカル分析はもちろん、オプションなどデリバティブ理論にも精通する、「為替マーケットの語り部」。

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